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坑のうち、オドプト鉱床は15坑、チャイウォ鉱床は5坑である。「サハリン石油の歩み～探鉱編」サハリン石油開発協力株式会社、昭和59年、p.54
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日
本側はダギ鉱床において1坑を掘削したが工業開発に足るだけの埋蔵量を発見できず、構造が複雑であることや背斜構造の貯留岩で石油、ガスを発見できなかったことから、さらなる掘削を諦めた。
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95年3月28日に設立。新SODECOの出資比率は、石油公団50％、海外石油開発㈱9.45％、石油資源開発㈱9.45％、伊藤忠商事㈱9.45％、丸紅㈱7.65％、伊藤忠石油開発㈱2.4％、インドネシア石油㈱2.4％、日商岩井㈱1.55％、帝国石油㈱1.4％、兼松㈱1.3％、コスモ石油㈱1.25％、出光興産㈱1.25％、住友商事㈱1.25％、㈱トーメン1.2％である。
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『
MBK Life』（三井物産（株）、1994.7.8）
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サ
ハリン～Ⅱがスタートした当初から参加していたマグダーモット社は、1997年4月、自社持分20％を1億1,000万ドルで売却した。当時、他の参加企業の出資比率はマラソン30％、三井物産20％、シェル20％、三菱商事10％であった。マグダーモット社の撤退の理由は、コンソーシアムが同社の開発した耐氷型プラットフォームを採用しないことを決めたために、参加しつづける意味を失ったと言われている。
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『
北海道新聞』（2000.6.2）。マラソンの撤退は、マラソンの経営状況が厳しいためにサハリン～Ⅱプロジェクトのような先行き見とおしの立たないプロジェクトに対して長期化に我慢できなくなっていることを物語っている。
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監
督会議は作業計画や予算を承認し、大型契約のレビュー、ローカル・コンテンツの検討を行う。ロシア側は連邦政府代表、サハリン州政府代表から成る6名、開発側はサハリン・エナジー社に出資している会社の代表6名で構成される。事業を推進する上で最も重要な組織。
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サ
ハリンプロジェクトを進める上で、ロシア連邦の労働者、企業を優先的に採用する、いわゆるローカル・コンテンツ条項が定められており、アムール造船所の採用はこの枠内での初めての大型契約として注目された。アムール造船所はマグダーモット社とすでに合弁企業を設立させており、このことが契約にあたって有利に作用したものとみられる。なお、使用された鋼材は日本から供給されている。
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海
底29～35mに敷設された海底パイプラインの仕様は、口径323.8m、肉厚12.7m、耐用年数30年設計、輸送力1万2,000ｔ/日である。
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株
式会社「ダリネフチェガスDal'neftegaz」の出資比率は、ロスネフチとSMNGが51％、残り49％を「ロスガジフィカーツィア」（ガスパイプライン建設の請負機関）、サハリン州行政府、ハバロフスク地方行政府および沿海地方行政府が平等に割り当てている。
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サ
ハリン州行政府大陸棚資源開発局副局長N.アルセーニエフ氏のサハリン～Ⅱによる監督会議での内容報告（『ソヴェツキー・サハリン』1999.7.16）。
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小
出康弘「転機を迎えるアジアLNG市場とわが国のオプション」日本エネルギー経済研究所第362回定例研究報告会、2000.5.25
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